サートプロの「DX化最速推進人材教育コンサルティング」では、自社のDXを推進し生産性を上げたい企業様に対して、最速でDX推進する教育プログラムを提供します。
DXに必要な最新システム・テクノロジーを使いこなせるための教育はもちろん、全社員にまで浸透させるための仕組みの構築およびDX実務担当リーダー育成まで行います。自社のDX化を最速で完成させたい会社様にピッタリです。
今回、特別に1企業様1回限定で推進無料オンライン相談会を開催します。自社のDXについての問題点・お悩みなどをじっくり伺います。
お気軽に下記ボタンよりお申し込みください。
2020年12月、年の瀬が迫る中、経済産業省から「DXレポート２中間とりまとめ」が発表されました。
95%の企業はDXにまったく取り組んでいないか、取り組み始めた段階であり、全社的な危機感の共有や意識改革のような段階に至っていない。
現在のビジネスモデルの継続を前提としている企業、部分的なデータ分析にとどまっている企業が多く、変革への危機感の低さが垣間見える。
いずれも経済産業省『DXレポート２中間とりまとめ(概要)』より抜粋
と、非常に厳しい指摘がされておりました。
DXへの取り組みを始めて2020年の時点で2年が経過していたのですが、国内企業のDXがまるで進んでいない現状に経済産業省も頭を抱えた結果の厳しいコメントでした。
（出典）東京都, 東京都テレワーク「導入率」緊急調査結果（2020年5月）
しかし、2020年はコロナ禍による緊急事態宣言を受けて、テレワークが大幅に増加。2020年4月に至っては1ヶ月間で2.6倍増加しました。
やむを得ないテレワークの増加・外出の制限から出社スタイル、働き方、押印…これらすべてデジタルシフトへの先送りによるもので、国内企業のすべてにおいてこれらの課題が一気に噴出しました。
これらを踏まえて2022年、ビジネス環境もコロナ禍以前には戻れない流れになりました。さらに「2025年の崖」問題も差し迫っています。
これからの時代はビジネス環境の激しい変化に対応しながらも、データとデジタル技術を活用して顧客や社会のニーズを基にした製品やサービスを開発、またはビジネスモデルを変革しなければなりません。
加えて、業務そのものや組織、しいては企業文化・風土まで変革させて自社を競争上の優位性を確立をしなければ貴社が時代の敗者となってしまいかねません。
今こそ、経営トップがコロナ禍を契機に大きな変革を行ったように、社内DX推進を急ピッチで進めないといけない状況までに迫っているのです。
社内のITリテラシーが低く、変化に対応できない社員が多い
DXを推進する人材がいない、自社で育てられない
最新システムを導入したのに、事例通りにならず断念した
競合他社がDX推進を始めた、置いていかれるかも…
DX推進自体、何をどこから始めたらよいかわからない
経営層のDX・ITリテラシーが低くて困っている…
「DX化の推進ができない理由」の答えは
これだ！
DXというと、成功事例のように最新システムを導入したらDX完成だ！という誤解がいまだ多く見られます。
もちろん、古いシステムではDXはそもそも不可能です。
しかし、システムを新しくすると「使えない」「私にはできない」といった声が社内からあがり、混乱する…。
それゆえに生産性が下がってしまうと元も子もありません。
DX(デジタル・トランスフォーメーション)はシステムを変えるだけでなく、むしろ人のトランスフォーメーション(変化・変革)が最も重要なのです。
社長が、役員が、そして末端の社員まですべてが変われないとDXどころか徒労に終わることになりかねません。
全社員が変革するために必要なのは「人材教育」です。
DX推進に二の足を踏む理由は「知らないこと」。知ること＝学習することで生産性や業績が上がるのであれば、これほど簡単なことはないですよね。
ですが、多くの企業はこのDX推進教育をおざなりにしてしまいます。
ですが、多くの企業はこの教育をおざなりにして、ブームだからといって安易にシステムを導入して逆に生産性を下げてしまうことを引き起こしているのです。
「人材がいなければ、外部から引っ張ってこればいいじゃないか」
たしかにご意見ですよね。
しかし、ここ数年ずっとDX人材の獲得競争率が激しく、超高額の報酬を提示しても採用どころか応募すら来ない現象が続いています。
埒が明かないからと転職エージェントから紹介を受けると、一人あたりなんと1000万円単位で支払う羽目に…というのもザラなのです。
たとえ入社したとしても早期離職されてしまえば…元も子もありません。
1000万円以上積んでようやく1名採用できるかどうかわからない外部のDX人材を引っ張ってくるか、 もしくは社内人材をまとめて教育し、DX推進人材として教育する
どちらが効率的か火を見るより明らかですよね。
人材教育なしにDXはありえません。
天然資源のない日本では人材こそが宝です。
人を育てなけれれば、活路を見出すことが難しいでしょう。
そこでサートプロの「DX化最速推進人材教育コンサルティング」では、全社員まで浸透させるためにDXを推進する仕組みの構築に加え、貴社の状況に最適なシステム導入のアドバイスや導入したシステムの教育、さらにはDX実務担当リーダー育成まで行います。
コンサルティングによる課題解決型でのご提供であるため通り一遍等なプログラムではなく、貴社の事業や状況に合わせて1からプログラムをカスタマイズして提供します。
そのため最速でDX推進も可能になるのです。
自社の状況に合うか合わないかわからないまま通り一遍等の教育プログラムを受けて終わり、ということは行いません。
貴社のじっくりヒアリングして、表面化している現状の課題や内面にある問題点は何かを正確に把握。
その上で最適なソリューションをカスタマイズしてご提案し、人材育成の完了まで尽力いたします。
当社のコンサルティングはDX推進を手掛けてきたコンサルタントやIoT・AIにおける技術の専門家・講師が担当します。
大手企業や専門教育機関など第一線の現場で提供している知見・ソリューションを共有し、最速で貴社の課題解決へと進めてまいります。
DX推進しますと謳いつつ、最終的には自社のシステムやSaasを提供して終わり…というシステム営業ではありません。
むしろシステム屋ではない立場から「○○のシステムを導入しようと思うが自社に合うのか」などシステムの導入によるメリット・デメリットを、フラットな視点で総合的に診断し、DX推進を支援します。
サートプロは主に製造業向けに下記教育メニューをご用意しており、各箇所で展開しています。
主に製造業向けに開催している5日間集中講座。
第4次産業革命に対応したIoT即戦力人材を養成。
IoTを導入するための実務者実践講座。
IoTによる製造現場改善や製造現場(機械加工 /組立て等)の課題発見〜解決、および工場のスマート化に向けた生産管理システムやIoT関連設備の導入支援などを専門のコンサルタントが伺いまして、サポートいたします。
株式会社アークテック様
根本的な部分から知見を共有いただけたので、より知識が掘り下げることができました。製品開発や企画のテクニックまでもいただくことで、社内グループの中で、低価格によるソリューション開発ができると考えて取り組んでいます。
大手通信会社子会社様
IoTについてお話してくださる際、実際の商品を見せながらイメージしやすいようお話ししてくださったので理解しやすかったです。一緒に取り組めたことで違う発想や今何が足りないかの確認をすることができた。
用語解説とともに事例紹介でイメージがつきやすく、セクションごとのワークショップでアウトプットができ、知識を身につけられました。
IoT研修事業受託
指導規模：延べ140名
指導規模：延べ300名
IoTイーラーニング参加 延べ1,200名
平成28年度〜平成29年度
指導規模：延べ100名
平成29年、30年度
指導規模：延べ40名
平成29年、30年度
指導規模：延べ45名
平成28年、29年度
指導規模：延べ10名
イーラーニング参加 約100名
オンライン無料相談会を開催します。ぜひ貴社の課題を聞かせてください。 お申し込みはこちら
株式会社サートプロ
代表取締役 近森満
OKIネクステック株式会社（旧：東邦電子株式会社、沖電気工業グループ）から外資系企業の法人事業部長、世界的CBT試験配信企業や技術教育会社代表取締役を経て、株式会社サートプロを設立。同社代表取締役CEO。
経済産業省 地方版IoT推進ラボビジネス創出事業メンター、株式会社Legit Networks スーパーバイザー。ＤＸ事業協同組合 設立理事。
IoT検定制度委員会事務局長や一般社団法人IT職業能力支援機構代表理事、電気・電子系技術者育成協議会副理事長など各種IT関連の民間資格団体の役職を務める。
◆公益財団法人埼玉県産業振興公社様
IoT・AI人材育成事業の受託（5年連続）
◆埼玉県デジタル人材育成事業事務局（一般社団法人埼玉県中小企業診断協会）主催講座
厚生労働省や文部科学省など省庁からの委託事業や民間企業はもちろん国立高等専門学校の教育支援まで幅広く展開。
執筆協力著書に『IoTの全てを網羅した決定版 IoTの教科書』(日経BP)、『図解即戦力 IoTのしくみと技術がこれ1冊でしっかりわかる教科書 』(技術評論社)がある。
ポッドキャスト(音声配信)番組・『DX企画書のネタ帳』のパーソナリティーを務め、好評配信中。
番組コンテンツは600回を超え、フォロワー数も急増中。
下記をクリックしていただければ音声を聴いていただけます。(音量にご注意ください)
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DXに必要な最新システム・テクノロジーを使いこなせるための教育はもちろん、全社員にまで浸透させるための仕組みの構築およびDX実務担当のリーダー育成まで行います。 自社のDXを最速で推進させたい企業様にピッタリです。
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